こうした犯罪被害者AI動画がTikTokで拡散している現象は、実録犯罪もの全般の爆発的な人気から生じた倫理的問題の最新の例だ。『ザ・ジンクス』『殺人者への道』といったドキュメンタリーや『Crime Junkie』『My Favorite Murder』といったpodcastが絶大なカルト的人気を集めている一方、実録犯罪ものに批判的な人々は、現実に起こった恐ろしい暴力や殺人が純粋なエンターテインメントとして消費されることは道徳的にいかがなものか、と疑問を呈してきた。かたや素人探偵や実録犯罪のコアファンが増えれば、被害者の遺族が再び心に傷を負う可能性もある。
そうした懸念は、ロイヤルティちゃんのように被害者が（おそらくは遺族の同意なしで）本名を名乗り、自分目線で事件を振り返る動画の場合、不気味さが倍増する。「このような類は、すでに被害者となった人々に二次被害をもたらす可能性があります」とブリークリー助教授は言う。「AI動画に出てくる子どもたちの親御さんや親類の身になってみてください。ネットにアクセスしたら、死んだ我が子（そっくり）のAI動画が出てきて、奇妙な甲高い声で自分の身に起きた惨状を詳しく語るんですよ」。
ディープフェイク動画の作成に関連して、やっかいな裁判沙汰になる可能性もあるとブリークリー助教授は付け加え、実録犯罪AI動画の台頭をディープフェイク・ポルノの人気に例えた。同意のないディープフェイク画像や動画を作成しても連邦法違反には問われない。だが、バージニア州とカリフォルニア州ではディープフェイク・ポルノが禁じられている。また先月にはジョー・モレル連邦下院議員が、ディープフェイク・ポルノを配信した人物を刑事・民事両方で責任を問う、という法案を提出した。
実録犯罪もののディープフェイク動画は、明らかにディープポルノとは異なる。だがブリークリー助教授には、悲しみに沈む遺族がこうした動画のクリエイターを民事訴訟で訴えたくなる気持ちがよく分かる。動画が課金されていればなおさらだ。もっとも助教授も指摘するように、被写体が故人であるがゆえ、遺族が名誉毀損を立証するのは難しいだろう。「非常に厄介で、曖昧なグレーゾーンです」と助教授は言う。
だが、ひとつだけ明らかなことがある。AI技術が日進月歩で進化し、動画の拡散を抑制する規制が皆無に等しい中、こうした動画の人気の高まりは問題ではない。むしろ、実録犯罪ものとAIの組み合わせがどこまで悪化するかが問題だ。いずれ実録犯罪系のクリエイターが殺人の「被害者」の声を複製するだけでなく、事件を恐ろしい細部まで再現できるようになるのは容易に想像がつく。「こうした問題は、新しい技術の進歩にはつきものです」とブリークリー助教授。「いったいどこで終わりが来るのでしょう？」。
2023年5月31日（木）午後4:15改訂：この記事は、@truestorynowがTikTokから削除された理由について加筆し、改訂されました。
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